【日本政策金融公庫より】消費者の「食に関する志向」や「食品購入方法の変化」を調査しました。

日本政策金融公庫では、全国の20歳代～70歳代の男女2,000人を対象に、「食に関する志向」のほか、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響による「食品購入方法の変化」、「産地応援の意識の変化」について調査しました。
このたび、調査結果について取りまとめましたのでお知らせします。

現在の食の志向は、前回（令和２年７月調査）に引き続き「健康志向」「簡便化志向」「経済性志向」が３大志向となりました。

また、コロナ禍の影響により利用する機会が増加した購入方法は、「インターネット」が最も多く、次いで「テイクアウト」、「量販店・スーパー」となりました。

産地応援の意識については、産地の応援を「大いに気にかけている」と「やや気にかけている」をあわせた回答割合が過半数（56.2％）と、コロナ禍以前と比べ11.0ポイント高くなっており、産地応援の意識が上向いていることがうかがえます。

詳細は以下の参考URL（日本公庫HP）をご覧ください。